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    歴史

    SAPのERPソリューションは歴史的にはR/1→R/2→R/3→ERP→S/4 HANAの5世代に分けることができます。 
    R/1→R/2→R/3の「R」はリアルタイムという意味が含まれていて、S/4のSはシンプルの意味です。

    世代リリース日特徴その他:SAP社/IT世界の出来事R/11973年メインフレームで動作する会計システムとしてアセンブラ言語で開発されていましたミドルウェアとなるBASISの概念がなかったため、プラットフォームに合わせてアプリケーションを構築する必要欧州の多国籍企業向けに複数の通貨、言語に対応していましたパラメータ変更によって各社の個別要件の差異を吸収するパッケージ型ソフトウェアという概念を実現1972年にSAP社が数名のIBM出身者によって成立されましたR/21979年ABAP、Dynpro言語で開発されています稼働環境はIBMおよび独シーメンス社のメインフレームでした1980年代はメインフレーム時代の全盛期ですR/31991年(初版)クライアント/サーバシステム、オープンプラットフォームに対応していますUNIXシステムの上に動作できます80年代後半からはオープンシステムの波が寄せ始め、90年代には完全にUNIXやWindowsの時代となります。SAPジャパンの設立が1992年1996年3.1版がリリースされましたWindowsの上に動作できます。インターネット経由での利用が可能になっています1997年4.0版がリリースされましたインターネット上でのB2Bが可能になっております2002年R/3 Enterpriseがリリースされました基盤になるBasis(ベーシス)が切り離しされ、Webアプリケーションサーバに変わりました。2003年mysAP ERP 2003がリリースされましたSAP R/3 EnterpriseとNetWeaverとセットにした製品ですERP2004年mySAP ERP 2004がR/3 Enterpriseの後継者としてリリースされました「SAP ECC (ERP Central Component; ERPの中央プログラム)5.0」と統合基盤「NetWeaver2004」が融合されていて、従来のR/3 Enterpriseの機能はSAP ECC 5.0に引き継がれています。2008年1月にBI(ビジネス・インテリジェンス)ソフトウェア専業最大手のBO社を68億ドルで買収しました2010年5月にデータベースベンダのSybase社を58億ドルで買収しました2006年mySAP ERP 2005⇒SAP ERP 2005⇒SAP ERP 6.0がリリースされましたmySAP ERP 2004の後継者としてリリースされた製品。SOA や内部統制の対応が特色になっています。旧SAP R/3の部分は、SAP ECC 6.0と呼ばれています。S/4 HANA2015年同社のインメモリーデータベースSAP HANAをプラットフォームに採用-


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    このトピックでは、SAP ECCのアーキテクチャを取り上げて説明します。

    レイヤアーキテクチャ

    レイヤとは、階層状に積み上がった構造の構成になる各要素のことです。 例えば、コンピュータのハードウェア上でOSが動き、OS上でアプリケーションソフトが動いている、という構造について、それぞれのことをハードウェアレイヤ、OSレイヤ、アプリケーションレイヤ、などと呼ぶことができます。 移植性や拡張性、保守性が高い情報システムを構築するためには、標準構造として、その情報システムを下記の図のような四つの論理階層に明確に分割して構築すべきと思われます。

    システム・プラットフォーム
    システムプラットフォームは、情報システムの稼働基盤を提供し、ハードウェア、ネットワークや、OS、データベース管理システムなどの基礎ソフトウェアが含められます。テクノロジープ・ラットフォーム
    テクノロジープラットフォームは、異なるシステムプラットフォームの差異を吸収しながら、上層の業務アプリケーションの実行環境を提供します。なお、ユーザ管理や権限制御、プロセス管理などの特定な業務処理に依存しない部品はここで実装されることが多いです。
    テクノロジープラットフォームとして提供されるソフトウェアは、ミドルウェアやアプリケーションサーバと呼ばれることがよくあります。ビジネス・ドメイン
    ビジネスドメイン層には、銀行や証券、小売りなど特定業務分野に共通な業務基盤や業務部品が含められます。ビジネス・アプリケーション
    ビジネスアプリケーション層には、情報システムのエンドユーザが使用する様々な業務機能が含められます。ビジネスドメイン層が提供したものはそのまま又は少しカスタマイズしてから、ビジネスアプリケーション層のものとしてエンドユーザに使用してもらうことがあります。

    通常では、レイヤ1とレイヤ2は社外から必要な製品を調達し、レイヤ4は自社開発になりますが、レイヤ3は(1)そもそも分けずにレイヤ4に統合、(2)パッケージソフトエア購入、(3)自社開発のどちらでもよくあります。   SapECCのレイヤアーキテクチャーは情報システムの四階層標準モデルに従っていて、下記の図で示すことができます。


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    このトピックでは、SAP ERPシステムの機能構成を取り上げて説明します。

    概述

    SAPでは、業務システムを構成する各機能を「アプリケーションコンポーネント」と呼んでいます。 各アプリケーションコンポーネントは、階層化のような構造を取っており、大分類>中分類>小分類と段々詳細な機能レベルにブレイクダウンしていき、機能コードで識別することができます。 業界では、よくその大分類と中分類をそれぞれモジュールとサブモジュールト゚呼んでいます。

    基本モジュール

    一般的に「基本モジュール」と呼ばれているのが下記の5つです 。

    FI:財務会計
    財務会計のモジュール Financial Accounting 
    サブモジュールとしては以下のようなものがあります。G/L(総勘定元帳)AP(債務管理)AR(債権管理)AA(固定資産管理)SL(特別目的元帳)CO:管理会計
    管理会計のモジュール ControlingSD:販売管理
    販売管理のモジュール Sales and DistributionMM:在庫購買管理
    在庫購買管理のモジュール Material ManagementPP:生産計画/管理
    生産計画、生産管理のモジュール Production Planning and Controlその他モジュール

    基本モジュールのほかに、以下のようなモジュールがあります

    WM:倉庫管理
    倉庫管理のモジュール Warehouse ManagementQM:品質管理
    品質管理のモジュール Quality ManagementPM:プラント保全
    プラント保全のモジュール Plant MaintenanceHR:人事管理
    人事給与のモジュール Human ResourcesPS:プロジェクト管理
    プロジェクト管理のモジュール Project SystemRE:不動産管理
    不動産管理のモジュール Real EstateIM:設備投資管理
    設備投資管理のモジュール Investment ManagementCA:クロスアプリケーション
    クロスアプリケーションのモジュール Cross ApplicationCA-DMS:文書管理
    Document Management SystemCA-CL:分類
    Classification


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    このトピックでは、SAP ERPシステムのデータモデルを取り上げて説明します。

    特徴

    SAP ECCシステムは、企業で行う基幹業務のすべてを発生ベース(伝票処理)で1つのデータベース(大福帳型データベース)に一元管理する設計により、基幹業務全体を統合的に管理します。特に、受注・販売・生産などの業務における個別処理が、入力時点で即時に会計情報として反映され、参照することができることが大きな特徴となっています。1つの伝票処理(トランザクション)によって、すべての部門の情報が一度に変更され、それらが要約された会計情報は、その内容の詳細を辿っていく(ドリルダウン)ことで、業務情報のそれぞれのトランザクション(伝票)1つ1つへ結び付けることができます。

    ものとお金の一元管理

    SapERPの仕組みではモノの流れがデータとして発生すると同時に、関連するお金のデータも管理されます。

    大福帳型データベース

    大福帳型データベースとは、発生したトランザクション・データを要約せずにそのまま蓄積していくタイプのデータベースシステムのことです。

    購買、資材、販売、人事、経理など企業の各部門で行う基幹業務のすべてを発生ベース(伝票処理)で1カ所だけに記録されます.自動転記処理で即時に会計情報に反映されます1つの伝票処理(トランザクション)によって、すべての部門の情報が一度に変更されます

    大福帳型データベースによって、財務諸表などの要約されたデータから逆にたどり、1枚の伝票(トランザクション・データ)にたどりつくことができます。(これをドリルダウンする、と呼びます)

    生データをそのまま記録しておくことで、いつ誰によって入力・処理されたかが分かるので、時系列的に経営活動を把握し、また何かの問題が発生した場合に原因追及が容易になる、と言われています。 「one fact in one place」原則のもとに全基幹業務にわたり一元的な情報管理が実現されます。