SAP ERP販売管理:テーブル:受注伝票
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概要

以下の図で受注伝票の各テーブルの関連関係を示します。

詳細

このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

ヘッダデータ(VBAK)

伝票通貨(WAERK)

取引の通貨を指定します。得意先マスタ:販売データから自動提案されますが、画面から修正可能です。

伝票条件番号(KNUMV)

この項目と販売伝票:明細データ(VBAP)の請求明細(POSNR)を使用して、条件データ(KONV)を参照します。

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関連サマリー


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    概要

    以下の図で得意先マスタの各テーブルの関連関係を示します。

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    このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

    KNA1(一般データ)KTOKD(勘定グループ)

    勘定グループは得意先の種類を定義します。勘定グループによって得意先マスタを登録するためのテンプレートが変わりますので、得意先登録時に最初から設定する必要があります。 勘定グループによって以下が確定されます。

    マスタのデータ項目の表示、非表示の選択、また入力必須、任意のどちらにするか受注先および出荷先などの得意先マスタの番号範囲取引先に関する設定や得意先マスタテキストなどその他さまざまな制御KNVV(販売データ)AUFSD(得意先価格設定区分)

    受注伝票を登録する際に、価格決定表を判断するところ、この項目が使用されます。

    価格グループ

    価格設定でキー項目として利用できます。

    販売/出荷/請求関係項目

    受注伝票を登録する際に、自動提案の元データになります。


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    概要

    以下の図で品目マスタの各テーブルの関連関係を示します。

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    このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

    (編集中)


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    このトピックでは、SAP販売管理システムの組織構造を取り上げて説明します。

    1.柔軟性を持つ組織構成

    SAP ERPの販売管理モジュールは、営業活動における実組織を反映した組織要素とは別に、価格設定、伝票フローなど販売管理のために仮組織要素を提供します。割り当てにより実組織要素が仮組織要素に関連づけられます。 各組織要素の定義や組織間の割り当てはカスタマイジングにより行います。

    1販売管理における仮組織

    販売管理における組織は、販売組織、流通チャネル、製品部門という構成要素で表現されます。 これらの組織構成要素を、以下に図示します。(参考元: sap help)

    販売組織
    販売組織は法的な意味での販売単位を表します、例えば、XX事業部。各販売組織には 1 つの会社コードが割り当てられます。この会社コードは、販売組織の業務トランザクションを主に財務会計の点から追跡します。流通チャンネル
    流通チャンネルは販売方法を表すものです、例えば、店舗小売、卸売、通信販売(電話)、通信販売(Internet)など。製品部門
    品目、製品またはサービスのグループ化方法。製品またはサービスは製品部門1つに対してのみ割り当てられます。販売エリア
    販売エリアは、販売組織、流通チャネル、製品部門の組み合わせとして定義されます。品目など販売に関わるすべてのデータは販売エリア毎に定義することができます。営業活動における実組織

    営業活動における販売組織は、営業所、販売グループ、営業員という構成要素で表現されます。 以下の図は営業促進と販売の組織例を示しています。(参考元: sap help)

    営業所
    営業所を使って、地理的に離れている各販売拠点を定義できます。例えば、シカゴ営業所、東京営業所など。販売グループ
    営業所の所員は販売グループに分割することができます。


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    概要

    以下の図で出荷伝票の各テーブルの関連関係を示します。

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    このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

    (編集中)


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    概要

    以下の図で価格条件マスタの各テーブルの関連関係を示します。

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    このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

    (修正中)


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    概要

    以下の図で出荷組織の各テーブルの関連関係を示します。

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    このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

    (編集中)


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    価格設定の構成要素

    販売する商品の価格は条件テクニックの仕組みを利用して設定されます。 価格設定は以下の要素で構成されます。

    条件タイプ
    条件タイプは価格の構成要素です。例えば一つの商品は仕切単価、追加料金、割引料金、消費税から最終値段を確定される場合、仕切単価、追加料金、割引料金、消費税をそれぞれ条件タイプとして定義します。価格決定表
    価格決定表には、価格決定に使用される一連の条件タイプが記載されています。検索順序
    検索順序は、特定の条件タイプの有効データ(複数の条件テーブルに定義された場合、どの条件テーブルを使うか)の検索に使用される検索方針です。条件タイプごとに検索順序を定義することができます。条件テーブル
    条件テーブルには商品の判断キー項目毎の価格が条件レコードとして登録されます。

    商品は、小売か卸売りかという販売方法や得意先毎に設定しないといけない場合が多いため、その販売方法や得意先は判断キー項目になります。標準テーブルをそのまま利用するか、カスタマイジングにより新しい条件テーブルを作成するか、キー項目の組み合わせ毎に条件テーブルが存在します。 キー項目として下記のようなものがよく使用されます。

    販売組織
    販売組織、流通チャンネル、製品部門得意先
    得意先コード、得意先グループ、得意先価格区分など品目
    品目コード、品目のロット番号など価格の自動提案

    価格の自動提案は条件テクニックを使用して、様々なマスタを参照しています。 例を挙げてその自動計算の仕組みを説明します。

    例の受注伝票

    受注伝票タイプ:ZORA 受注先コード:1100A7007 販売組織:4100 流通チャンネル:10 製品部門:30 品目コード:300340GO  ロットNo:なし

    マスタデータTVAK
    TVKOS
    KNVV
    T683V
    T683S
    T685
    T682I
    A716
    A701
    計算ロジック販売伝票タイプ(TVAK)から指定された伝票タイプ(ZORA)の伝票価格決定区分(A)を取得組織単位: 販売組織別製品部門(TVKOS)から販売組織(4100)、製品部門(30)の得意先マスタに対する参照製品部門(11)を取得得意先マスタ:販売データ(KNVV)から、受注伝票を登録する際に入力された受注先(1100A70007)、販売組織(4100)、流通チャンネル(10)と(2)で取得した製品部門(11)をキーとして、得意先価格決定区分(1)を取得価格決定表: 販売伝票での設定(T683V)から、販売組織(3100)、流通チャンネル(10)、製品部門(30)と(1)で取得した伝票価格決定区分(A)、(3)で取得した得意先価格決定区分(1)をキーとして、価格決定表(ZRV001)を取得価格決定表: データ(T683S)から、価格決定表(ZRV001)で商品の価格を確定するための条件タイプ一覧(Z001、Z002)を取得
    ※各条件タイプの価格をそれぞれ取得して商品の最終価格を計算するが、以下はZ001だけを例として取り上げて説明する条件: タイプ(T685)から条件タイプ(Z001)の検索順序(Z001)を取得条件: 検索順序 (生成書式)( T682I)から、検索順序(Z001)で指定された検索対象条件マスタ及びその順番を取得①A716 ②A701(7)で取得した順番に従い、最初はA716を検索A716は該当価格データがなかったため、続いてA701を検索 A701に該当価格データがありましたので、その条件レコードNo(0000028657)を取得条件 (ヘッダ)( KONH)、条件 (明細)( KONP)から、条件レコードNo(0000028657)の価格情報を取得、自動提案する


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    概要

    以下の図で請求伝票の各テーブルの関連関係を示します。

    詳細

    このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

    ヘッダデータ(VBRK)販売伝票通貨(WAERK)
    取引の通貨が設定されます。受注伝票からコピーされ、変更不可です。伝票条件番号(KNUMV)
    この項目と請求書:明細データ(VBRP)の請求明細(POSNR)を使用して、条件データ(KONV)を参照します。会計への転記ステータス(RFBSK)
    会計へ転記済みの場合には、'C'が設定されます。明細データ(VBRP)先行販売管理伝票の伝票カテゴリ(VGTYP)
    先行伝票のタイプ。SAP標準では、C:受注、J:出荷、H:返品、I:無償出荷、K:クレジットメモ依頼、L:デビットメモ依頼などがあります。参照伝票番号(VGBEL)/参照明細番号(VGPOS)
    参照している先行伝票の伝票番号と伝票明細です。販売伝票(AUBEL)/販売伝票明細(AUPOS)
    この請求明細に関連付けられている受注伝票の伝票番号と伝票明細です。条件データ(KONV)無効条件(KINAK)

    条件が有効かどうかを指定します。有効の場合は空白と設定されます。 条件が無効と設定されるのは幾つのケースが存在しますが、主に下記の三つが見られます。

    何かエラーが発生した場合
    この場合、項目の値がX(無効の原因:計算式エラー)と設定されます条件マスタから自動提案された後に、ユーザがマニュアルで変更した場合
    この場合、条件マスタから自動提案されたレコードの無効条件項目が’M’(無効の原 因:マニュアル入力)と設定されながら、マニュアルで入力された価格を格納するレコードが新たに作成されます価格は仕切単価やXX加算などの複数の条件タイプで構成され、それらを小計する条件タイプが存在する場合
    この場合、仕切り単価やXX加算などの条件タイプのレコードの無効条件項目が’Y’(無効の原因:後続価格)と設定され、小計のレコードだけは無効条件項目の値が空白になります。

    よって、仕切り単価などの条件タイプを指定してその価格を取得する際に、無効条件=空白 OR ‘Y’で条件(トランザクションテーブル)を検索する必要な場合があります。