会計伝票のヘッダ情報が格納されます、未転記伝票のヘッダ情報もこのテーブルに格納されます。

BKPFテーブルに格納されるデータを分類毎にまとめて説明します。

システム制御に利用される情報は主に以下の項目があります。

• 伝票タイプ(BLART)
• 伝票ステータス(BSTAT)
  特殊機能のある 伝票 が伝票ステータスにより示されています。以下一部の値です。
  • 空白：通常の転記済伝票
  • A：消し込み伝票
  • B：消込済明細再登録伝票
  • D：繰返伝票
  • M：モデル伝票
  • V：未転記伝票
  • Z：削除ずみの未転記伝票

• どの処理で生成されたデータなのか　
  トランザクションコード(TCODE)にこの伝票を生成した処理のトランザクションコードが格納されます。
• いつ登録されたデータなのか
  会計伝票登録日(CPUDT)と登録時刻(CPUTMに、この伝票が登録された日付と時刻がそれぞれ格納されます。
• 最後に変更されたのがいつなのか
  変更日(AEDAT)に、最後にの伝票が変更された日付が格納されます。
  但し、伝票登録後に一度も変更がなかった場合、この項目が空白になります。
  なお、このテーブルに最終更新日(UPDDT)という項目がありますが、実際には使用されていないようです。
• 起票者と転記者がそれぞれ誰なのか
  会計伝票は直転記のものもあれば、申請者より未転記伝票を起票してから承認者が転記するものもあります。
  そのため、起票者と転記者を判別するには、以下のようにロジックを組む必要があります。
  • 伝票ステータスが「V」（未転記）、「Z」（削除済未転記）の場合(未転記伝票)
    起票者= 「ユーザ名」(USNAM)
    転記者= 空白
  • 伝票ステータスが「V」（未転記）、「Z」（削除済未転記）以外の場合(転記済伝票)
    起票者= 「未転記者名」(PPNAM)　但し、「未転記者名」(PPNAM)が空白の場合(直転記のケース)なら、「ユーザ名」(USNAM)
    転記者= ユーザ名」(USNAM)

フリー入力項目とは標準テーブルに格納されますが、システムに管理されず、ユーザが自由に入力可能な項目のことです。 ユーザ個別要件を実現するためのEXIT実装にもこれらの項目がよく活用されます。

• 参照伝票番号(XBLNR)　
  伝票番号が書いておりますが、ECCシステム内の伝票のことではありません。
  通常、取引先から受領した請求書や納品書に記載されている取引先側番号を記入することが多いが、別の用途として自由に利用してもよい項目です。
• 伝票ヘッダ Text(BKTXT)
• 参照キー1(XREF1_HD)
• 参照キー2(XREF2_HD)
• 参照キー3(XREF3_HD)

会計伝票ヘッダには様々な種類の通貨情報が格納されています。

• 伝票通貨
  通貨コード(WAERS)、換算レート(KURSF)
• 国内通貨
  国内通貨(HWAER)、換算レートは国内通貨と換算するレートのため、国内通貨の換算レート項目はなし　
  第2国内通貨(HWAE2)、第2国内通貨の換算レート(KURS2)　
  第3国内通貨(HWAE3)、第3国内通貨の換算レート(KURS3)

検索や集計のための二次テーブルです、オリジナル伝票データを元にテーブルのデータが転記されます。

IMG→財務会計 (新規)→財務会計共通設定 (新)→源泉徴収税→拡張源泉徴収税というパスでまとめられています。

有効化: 拡張源泉徴収税 IMG→財務会計 (新規)→財務会計共通設定 (新)→源泉徴収税→拡張源泉徴収税→会社コード→有効化: 拡張源泉徴収税 拡張源泉徴収税を有効化する設定を行う。

定義: 源泉徴収税タイプ (支払転記) IMG→財務会計 (新規)→財務会計共通設定 (新)→源泉徴収税→拡張源泉徴収税→計算→源泉徴収税タイプ→定義: 源泉徴収税タイプ (支払転記) 債務支払時に源泉徴収税を自動転記する場合の源泉徴収税タイプを定義する 定義: 源泉徴収税タイプ (請求書転記) IMG→財務会計 (新規)→財務会計共通設定 (新)→源泉徴収税→拡張源泉徴収税→計算→源泉徴収税タイプ→定義: 源泉徴収税タイプ (請求書転記) 債務計上時に源泉徴収税を自動転記する場合の源泉徴収税タイプを定義する

割当: 源泉徴収税タイプ → 会社コード IMG→財務会計 (新規)→財務会計共通設定 (新)→源泉徴収税→拡張源泉徴収税→会社コード→割当: 源泉徴収税タイプ → 会社コード 各社要件により、債務計上時計上)、債務支払時計上のいずれかまたは両方を割当てる。

定義: 源泉徴収税コード IMG→財務会計 (新規)→財務会計共通設定 (新)→源泉徴収税→拡張源泉徴収税→計算→源泉徴収税コードｰ>定義: 源泉徴収税コード 預かり源泉税額の自動計算根拠となる源泉徴収税コードを定義する。

定義: 源泉徴収税キー IMG→財務会計 (新規)→財務会計共通設定 (新)→源泉徴収税→拡張源泉徴収税→基本設定→定義: 源泉徴収税キー 源泉徴収税タイプ別源泉税コード別に、源泉徴収税計算式を定義する。

定義: 源泉徴収税論理式 IMG→財務会計 (新規)→財務会計共通設定 (新)→源泉徴収税→拡張源泉徴収税→計算→源泉徴収税コードｰ>定義: 源泉徴収税論理式 源泉徴収税タイプ別源泉税コード別に、源泉徴収税計算式を定義する。

定義: 納付予定源泉徴収税勘定 IMG→財務会計 (新規)→財務会計共通設定 (新)→源泉徴収税→拡張源泉徴収税→転記→源泉徴収税勘定→定義: 納付予定源泉徴収税勘定 預かり源泉税計上時に自動転記される源泉徴収税用の勘定コードを定義する。

固定資産管理は、会計で総勘定元帳に対する補助元帳の役割を果たしています。

固定資産管理コンポーネントがSAP ERPシステム全体における位置づけ

固定資産管理の業務プロセスフロー

資産ごとに様々な管理情報を登録しておくのが「資産マスタ」です、資産マスタの登録情報には以下のものがあります。

• 名称
• コード
• 所属会社
• 費用負担部門
• 数量
• 所在地
• 取得年月日
• 償却方法
• 耐用年数
• …

資産マスタは資産1件ごとに登録するのが通例ですが、付属部品や組み合わせて使用する資産については本体を（親）資産マスタに登録しておき、付属部品は「補助資産マスタ」という（子）マスタに登録して管理することができます。

以下のような機能が用意されております。

1. 資産のマスタレコードを登録　
   ⇒　AS01
2. 資産のマスタレコードを変更　
   ⇒　AS02
3. 資産のマスタレコードを照会　
   ⇒　AS03
4. 資産マスタレコードの変更履歴を照会　
   ⇒　AS04
5. 資産のマスタレコードをロック　
   ⇒　AS05
6. 資産のマスタレコードを削除　
   ⇒　AS06

以下の表で資産登録の業務プロセスの例を示します。

資産の計上、売却などの取引はすべて資産伝票として記帳されます。

以下のような汎用的な機能が用意されています。

• 資産伝票登録
  ⇒ AB01 　
• 資産伝票変更
  ⇒ AB02
• 資産伝票照会
  ⇒ AB03

上記以外にも他の業務プロセスに資産伝票登録が統合されたり、取引種類ごとに専用のトランザクションが多数存在しています。

資産計上の前には固定資産マスタの登録が必要です。資産マスタは資産の「箱」に過ぎませんので、資産マスタの登録の時点ではまだ資産は計上されていなく、資産計上には別途何かの伝票入力の処理が必要になります。

資産計上処理は、基本的にほかの業務プロセスに統合されています。

購買処理からの資産計上

資産の購入プロセスも他の資材購入と基本的には同じですが、最大の違いは固定資産マスタの登録 が必要である点です。購買発注前にマスタ登録をしておき、発注時に資産マスタ番号を指定した発注を行います。

通常は検収がされた時点で資産計上されますが、場合によっては請 求書照合時の資産計上となります。

• 建設仮勘定を使わないパターン
  
• 建設仮勘定を使うパターン
  

設備投資案件からの資産計上

設備投資案件でWBSを使って一時的に回収された原価は定期的にまたは完了時に建設仮勘定に決済する必要があります。

• WBSを一括決済
  ⇒CCJ8G　
• WBSを個別決済
  ⇒CJ88
• WBSの決済状況を確認
  ⇒CJIC

建設仮勘定から本資産への転記

建設仮勘定が使用された場合、最終的に資産振替機能を使用して建設仮勘定の金額を本資産に転記する必要があります。

資産異動には、除却や、売却、投資援助、振り替えなどがあります。

• 資産を除却
  ⇒ABAVN
• 資産を売却
  ⇒ABAON
• 投資援助
  ⇒ABIF　
• 別の資産に振替
  ⇒ABUMN

以下の表で資産異動の業務プロセスの例を示します。

固定資産管理の月次業務には、主に減価償却処理があります。

• 償却記帳
  ⇒AFAB
  取得済固定資産に対する減価償却を行います。
• 減価償却再計算
  ⇒AFAR
  特定の状況より、個別（或いは複数）の固定資産の計画当期償却額の再計算を行う必要はあります。
  1. カスタマイジングで償却キーを変更した場合。
  2. 一括変更を行い、そしてその変更が償却関連データに影響を与えた場合。
• 償却記帳ログを確認
  ⇒AFBP
  実行した減価償却のログ照会を行います。本転記後は、こちらの画面からスプールの確認をすること可能です

以下の表で減価償却の業務プロセスの例を示します。

年度末処理としては、以下のような機能があります

• AJRW 資産会計年度変更
  翌会計年度をオープンします。本処理を行うことで、翌会計年度での固定資産取引の計上が可能となります。
• AJAB 年度末処理　
  年度末処理を実施することにより、クローズした年度以前の値の転記または変更を行うことができなくなります。
• OAAQ　年度末処理：取消
  再度年度末処理を実行すると、対象の会社の年度は自動的にクローズ年度に変更されます。

なお、固定資産税納税関連には、以下のような機能があります。

• 資産税レポート出力　
  ⇒　S_ALN_01001767

以下の表で納税の業務プロセスの例を示します。

その他には、以下のような機能が用意されております。

• 資産の状況を確認　
  ⇒　AW01N　資産エクスプローラ
• 資産管理台帳を照会

債務管理は、会計で総勘定元帳に対する補助元帳の役割を果たしています。

債務管理の業務プロセスフロー

債務計上の登録

債務計上の変更

債務計上の取消

取消済債務計上再登録

債権の登録

債権の変更

債権の取消

取消済債権再登録

以下の表に示される各業務プロセスは、債権消込処理を承認プロセスなしにしております。 承認プロセスが発生する場合は、FB05(消込転記)がFV50(未転記G/L伝票入力)→FBV0(未転記伝票転記)に変わります。

全伝票タイプを処理できる機能です。

G/L伝票を処理する機能です。

債務伝票を処理する機能です。

債権伝票を処理する機能です。

SAP ERPの代表的なFI基本帳簿体系

主に個人に対しての支払金額が対象となる（受領者が法人の場合は、馬主に対する競馬の賞金のみが対象）

No.2792　源泉徴収が必要な報酬・料金等とは - 国税庁

源泉徴収税タイプによって以下が定義されます。

• 転記時期
  税タイプ作成の最初から請求時転記と支払時転記とのどちらかに指定できます。
• 転記される勘定
  自動仕訳処理で税額が転記される勘定はタイプごとに指定します。
• その他の制御情報　
  下記の図で示されるように、課税基準額の判断を正味額にするか総額にするかやマニュアル入力可能かどうかなどの設定も税タイプ毎に制御可能です。

源泉徴収税コードによって以下が定義されます。

• 税額の計算方法
• 課税基準額の計算
• 課税率
• 軽減率

税額が転記される税勘定

税計算表（あるいは「税決定表」）は、FI や MM で消費税を計上する際に、消費税の計算方法や消費税率を決定して消費税額を計算すると同時に、（SD での消費税計上を含めて）消費税を会計転記する際の勘定コードを決定します。

税計算表は、国コードごとに割り当てが行われて、仮受消費税と仮払消費税の両方を一括して制御します。
従って、会社コードや仮払、仮受毎に別々の税計算表を定義することはできません。例えば、FI の会計伝票登録処理では、債権計上、債務計上に関係なく、画面入力した会社コードの国コードから税計算表が決定されます。

SAP 標準では、国コード JP には、日本用の税計算表 TAXJP が用意されていて、TAXJP で日本法人向けの仮払、仮受消費税の税率と消費税勘定が初期設定されています。

税コードは、消費税の種類や税率を管理するパラメーターで、モジュールに関係なく仮受、仮払消費税を会計転記（＝会計伝票登録）する際に必要になります。
税コードは、税計算表ごとに定義されています。例えば、SAP 標準の日本用税計算表 TAXJP には以下のような税コードが初期設定されています。

自動仕訳とは、ユーザが手動で仕訳を切ることがなく、システムが伝票の内容から自動的に仕訳データを生成することです。

SAP ERPは、自動仕訳の設定が多いシステムであり、特に販売、購買からは検収処理、入出庫処理、請求処理でカスタマイズされたルールに従って自動仕訳が作成されます。

この自動仕訳の仕組みから、SAP ERPは大福帳システムと呼ばれているわけです。

自動仕訳処理の設定は主にT030標準勘定テーブルで管理されており、その構成要素は以下のものがあります。

• 内部処理キー
• 判断基準項目
• 設定勘定コード

入出庫処理時の自動仕訳処理は、対象勘定毎に処理を分割することができます、各勘定の転記処理は内部でそれぞれ３桁の内部処理キーにより識別されます。 内部処理キーは、トランザクション/イベントキ－、TEkey、取引キー、勘定キーとも呼ばれることがあります。

内部処理キーは勘定コード設定の基本項目です、内部処理キーを使って、転記明細が生成される勘定が設定されます。 したがって、転記ごとに少なくとも2つの内部処理キー(転記明細ごとに 1 つずつ) が使用されます。

内部処理キーの一覧は、T030A/T030Wテーブルから確認することができます。

内部処理キーによって自動勘定設定を処理するプログラムが変わるというイメージでよいです。

判断基準項目は以下の三つが用意されています。

• 評価グループコード
• 勘定修正キー
  このキーは内部処理キーにより意味が変わります。
• 評価クラス

各項目がそれぞれ使用されるか使用されないか、どう使用されるかは、内部処理キーに依存します。

財務諸表（英：Financial Statements）は、企業が利害関係者に対して一定期間の経営成績や財務状態等を明らかにするために複式簿記に基づき作成される書類であり、 一般的には決算書と呼ばれることが多い。 財務諸表は貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書、株主資本等計算書等により構成されています。

• 貸借対照表
  貸借対照表(英：Balance sheet、略：B/S)とは、決算日などのある一定時点において、企業が保有する資産と、負担している負債、そしてその差額としての資本を一覧表示した報告書です。
• 損益計算書
  損益計算書(英：Income statement、略：P/L)とは、ある一定の会計期間（一ヶ月、一年等）における、企業の本業としての売上高の合計額から、Cost（それに対する原 価）とExpense（事業を行う上で必要な販売費および一般管理費等の経費）を差引いていって、最終的な利益（当期純利益）を計算表示する報告書です。
• キャッシュフロー計算書
• 株主資本等計算書

会計帳簿とは、会計上の取引を記載した帳簿でであり、 貸借対照表、損益計算書を作成する基礎となります。

会計帳簿は、主要簿と補助簿に分類され、さらに以下のように分類されます。

• 主要簿
  企業等の取引を体系的に統括する帳簿
  • 仕訳帳
    日々の仕訳を日付順に記録する帳簿です。
  • 総勘定元帳
    仕訳帳の内容を勘定科目ごとに転記した帳簿です。
• 補助簿
  補助的な役割をする帳簿
  • 補助記入帳
    取引が発生したら、日付を追いつつ、詳細を記入した帳簿です。
    • 現金出納帳
      『現金』の取引と残高が一覧で分かる帳簿であり、 『現金』が増減する取引があった時に記入します。
    • 当座預金出納帳
      『当座預金』の取引と残高が一覧で分かる帳簿であり、 『当座預金』が増減する取引があった時に記入します
    • 小口現金出納帳
      小口現金の各支払額を支払った内容ごとに分けて記帳し、 小口現金の補給と支払の明細を記録するための帳簿です。
    • 受取手形記入帳
      受取手形を受け取ったときに記入する帳簿です
    • 支払手形記入帳
      手形を振り出したときに記入する帳簿です。
    • 売上帳
      売上取引に関する詳しい内容を取引の発生順に記録していく帳簿です。
    • 仕入帳
      仕入れに関する取引を発生順に記録していく帳簿です。
  • 補助元帳
    特定の勘定についての明細を記録した帳簿です。
    • 売掛金元帳（得意先元帳）
      得意先ごとの『売掛金』の残高が分かる帳簿です。
      総勘定元帳の売掛金勘定からは、売掛金全体の増減は分かりますが、どの得意先に、どれだけ売掛金が残っているかはわかりませんので、そのための補助簿です。
    • 買掛金元帳（仕入先元帳）
      仕入先ごとの『買掛金』の残高が分かる帳簿です。 総勘定元帳の買掛金勘定からは、買掛金全体の増減は分かりますが、どの仕入先に、どれだけ買掛金が残っているかは分かりませんので、そのための補助簿です。
    • 商品有高帳
      商品の在庫がわかる帳簿です。
      商品別に仕入れや売上、返品のたびに、数量や単価、金額（仕入原価）を記入します。

以下の図で請求伝票の各テーブルの関連関係を示します。

このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

条件が有効かどうかを指定します。有効の場合は空白と設定されます。 条件が無効と設定されるのは幾つのケースが存在しますが、主に下記の三つが見られます。

1. 何かエラーが発生した場合
   この場合、項目の値がX(無効の原因：計算式エラー)と設定されます
2. 条件マスタから自動提案された後に、ユーザがマニュアルで変更した場合
   この場合、条件マスタから自動提案されたレコードの無効条件項目が’M’(無効の原　因：マニュアル入力)と設定されながら、マニュアルで入力された価格を格納するレコードが新たに作成されます
3. 価格は仕切単価やXX加算などの複数の条件タイプで構成され、それらを小計する条件タイプが存在する場合
   この場合、仕切り単価やXX加算などの条件タイプのレコードの無効条件項目が’Y’(無効の原因：後続価格)と設定され、小計のレコードだけは無効条件項目の値が空白になります。

よって、仕切り単価などの条件タイプを指定してその価格を取得する際に、無効条件=空白 OR ‘Y’で条件（トランザクションテーブル）を検索する必要な場合があります。

以下の図で出荷伝票の各テーブルの関連関係を示します。

以下の図で受注伝票の各テーブルの関連関係を示します。

このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

取引の通貨を指定します。得意先マスタ：販売データから自動提案されますが、画面から修正可能です。

以下の図で出荷組織の各テーブルの関連関係を示します。

このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

(編集中)

以下の図で価格条件マスタの各テーブルの関連関係を示します。

以下の図で品目マスタの各テーブルの関連関係を示します。

以下の図で得意先マスタの各テーブルの関連関係を示します。

このセクションでは各テーブル項目を抜粋して順次説明していきます。

勘定グループは得意先の種類を定義します。勘定グループによって得意先マスタを登録するためのテンプレートが変わりますので、得意先登録時に最初から設定する必要があります。 勘定グループによって以下が確定されます。

• マスタのデータ項目の表示、非表示の選択、また入力必須、任意のどちらにするか
• 受注先および出荷先などの得意先マスタの番号範囲
• 取引先に関する設定や得意先マスタテキストなどその他さまざまな制御

受注伝票を登録する際に、価格決定表を判断するところ、この項目が使用されます。

価格設定でキー項目として利用できます。